社内・出張セミナー

聞いて 知って 楽しい 早わかり 無料解説!


  • セミナーの対象
  • ・これから証券取引を始めようと検討中の方
  • ・基礎から理解をしたい方
  • ・すでに証券取引を始めている方
  • ・ある程度投資経験を積んだが再確認したい方
  • セミナーの内容
  • ・初心者の方にも分かり易く解説
  • ・証券取引の仕組みについて説明
  • ・投資と投機の違い
  • ・具体的なリスクと回避の方法
  • ・ファンダメンタルとテクニカル分析

  • 出張セミナーに関して
  • お客様のご自宅まで伺い、当社専門スタッフが直接ご説明させていただきます。
    出張セミナーは直前のお申し込みには対応できない場合がございますので、希望日の3日前を目安にお申し込みください。
    出張可能エリアは「愛知、岐阜、三重の東海3県下」となります。

セミナー申し込み

1.必要事項入力

当社開催の各種セミナーのお申込みは、このページから受付しております。

個人情報取り扱いへの同意事項

以下の内容に同意していただけるお客様は、「上記、個人情報の取扱いに同意します」にチェックをしてください。なお、このフォームに入力いただいた情報は、SSL技術により暗号化されて送信されます。

当社は、広く社会から信用と信頼を得られる企業活動を実践するうえで、個人情報保護を重要な責務と認識し、次の通り「個人情報保護方針」を定め、その確実な履行に努めてまいります。

1. 利用目的の特定

個人情報を取り扱うにあたっては、あらかじめ利用目的をできる限り特定し、その目的以外には利用しません。

2. 個人情報の取得

お客様から直接個人情報を取得する場合はその利用目的を明示し、同意を得ます。なお、その他の方法で個人情報を取得した場合および利用目的を変更した場合には、その利用目的をご本人に通知または公表します。

3. 適性管理

保有する個人情報を厳正な方法で管理するため、「個人情報保護管理規定」等を定め、維持、継続的に改善します。 また、当社の従業者に適切な教育を実施し、遵守徹底を図ります。

4. 第三者提供の制限

お客様の個人情報については、お客様の同意を得た場合または法令に定められた場合を除き、第三者に提供しません。

5. 安全対策の実施

保有する個人情報の正確性および安全性を確保するため、個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん、漏洩などに対する適切な安全管理措置を講じます。また、当社の業務を取り扱う委託先についても、適切な安全管理が行われるよう監督します。

6. 法令・規範の遵守

個人情報の保護に適用される法令およびその他の規範を遵守します。

利用目的

当社はお客様から開示された情報を、以下の目的で利用します。

  1. 金融商品取引法に基づく有価証券・金融商品の勧誘・販売、サービスの案内を行うため。
  2. 当社または提携会社の金融商品の勧誘・販売、サービスの案内を行うため。
  3. 適合性の原則等に照らした商品・サービスの提供の妥当性を判断するため。
  4. お客様ご本人であることまたはご本人の代理人であることを確認するため。
  5. お客様に対し、取引結果、預かり残高などの報告を行うため。
  6. お客様との取引に関する事務を行うため。
  7. 市場調査、ならびにデータ分析やアンケートの実施等による金融商品やサービスの研究や開発のため。
  8. 他の事業者等から個人情報の処理の全部または一部について委託された場合等において、委託された当該業務を適切に遂行するため。
  9. その他、お客様とのお取引を適切かつ円滑に履行するため。

個人情報についてのお問い合わせ先

当社の個人情報の取扱いに関するご相談や苦情等のお問い合わせについては、下記の窓口までご連絡いただきますよう、お願い申し上げます。

セントレード証券株式会社
[フリーダイヤル] 0120-160-151

お客様の情報
セミナーの種別(必須
  • 月~金の10時~19時の時間帯

  • 月~金の10時~19時の時間帯
    (それ以外の曜日・時間を希望される方は
    ご質問・ご要望欄へご記入ください。)


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セントレード証券 名古屋支店社内セミナー
セントレード証券 出張セミナー

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リスクについて

株式

  1. 価格変動リスク
    価格の変動により、投資元本を割込むことがあります。また、発行会社の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  2. 信用リスク
    発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産等に陥った場合、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。
  3. 流動性のリスク
    流動性の低い銘柄については、価格の変動率が大きかったり、売買に支障をきたす場合があります。

外国株式

  1. 価格変動リスク
    上記株式をご参照ください。
  2. 信用リスク
    上記株式をご参照ください。
  3. 流動性のリスク
    上記株式をご参照ください。
  4. 為替変動リスク

    *国内の証券取引所に上場している外国株式は、外国の証券市場における取引価格(外貨)を円貨換算して円建てで取引されるので、外国為替市場の変動により、投資元本を割込むことがあります。

    *外国の証券市場で取引されている株式を売却して売却代金を日本円で回収する場合、外国為替市場の変動により、投資元本を割込むことがあります。

国内転換社債型新株予約権付社債

  1. 価格変動リスク
    転換社債の価格は、転換の対象となる株式の価格変動や金利変動の影響等により変動しますので、これにより投資元本を割込むことがあります。また、発行会社の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割込むことがあります。
  2. 信用リスク
    発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産あるいは債務不履行等に陥った場合、利払いが行われなくなったり、額面で償還されないで、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。
  3. 株式への転換請求期間の限定
    株式への転換を請求できる期間は限定されておりますのでご留意ください。

外国(外貨建て)転換社債型新株予約権付社債

  1. 価格変動リスク
    国内転換社債型新株予約権付社債をご参照ください。
  2. 信用リスク
    国内転換社債型新株予約権付社債をご参照ください。
  3. 株式への転換請求期間の限定
    株式への転換を請求できる期間は限定されておりますのでご留意ください。
  4. 為替変動リスク
    外国(外貨建て)転換社債は、外国為替の変動により、損失を被ることがあります。

公社債

  1. 価格変動リスク
    債券の価格は、金利の変動により変動しますので、償還前に売却する場合には、投資元本を割込むことがあります。
  2. 信用リスク

    *発行会社の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割込むことがあります。

    *発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産あるいは債務不履行等に陥った場合、利払いが行われなくなったり、額面で償還されないで、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。

野村MRF(マネー・リザーブ・ファンド)

ファンドは主に国内債券(円建て)を投資対象としますので、金利変動等による組入れ債券の価格下落や、組入れ債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価格が下落し、損失を被ることがあります。

外国債券

  1. 価格変動リスク
    公社債をご参照ください。
  2. 信用リスク

    *公社債をご参照ください。

    *外国の政府が発行する債券や外国の政府が元利金の支払を保証している債権等については、信用リスクが小さいとは必ずしも言えない場合があります。

  3. 外国為替変動リスク
    外貨建て外国債券は、外国為替の変動により、損失を被ることがあります。

株価指数連動型投資信託受益証券・日経300株価指数連動型上場投資信託

  1. 価格変動リスク
    市場で取引されることから、通常の国内株式と同様、価格の変動により、投資元本を割込むことがあります。また、組入れた株式の値動き等により基準価額が変動しますので、これにより、投資元本を割込むことがあります。
  2. 信用リスク
    組入れた株式の発行会社の経営・財務状況の変化、または発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産等に陥った場合、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。
  3. その他
    基準価格の動きが株価指数と完全に一致するものではありません。また、本商品の取引価格は市場の需給等を反映して変動しますので、必ずしも、取引価格と基準価額は一致しません。

新興市場

・新興市場の定義
当社で取引可能な新興市場は以下の通りです

1)東京市場  マザーズ

2)大阪市場  ヘラクレス

3)名古屋市場 セントレックス

4)福岡市場  福岡Q―Board

5)札幌市場  アンビシャス

・新興市場のリスク
新興市場において株式取引を行う場合以下のようなリスクがあります。

  1. 価格変動リスク
    価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行会社の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  2. 信用リスク
    東京証券取引所及び大阪証券取引所の一部、二部市場上場企業に比べ、上場基準が緩やであり財務内容が劣っているため、発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産等に陥った場合、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。
  3. 流動性のリスク
    一般的に新興市場の銘柄は流動性の低いものが多く、そのため、価格の変動率が大きくなり、また、売買したいときに売買に支障をきたす場合があります。従って資金重要があるときに換金できない場合があります。

不動産投資信託

  1. 価格変動リスク
    価格の変動により、投資元本を割込むことがあります。本商品の価格及び分配金は、組入れた不動産の価格変動、当該不動産から生じる賃貸収入等の変動、及び自然災害等の偶発事象による当該不動産の毀損・損失・劣化等の影響を受けます。本商品の分配金は、過去の分配金の水準で継続して支払われることを保証するものではありません。
  2. 信用リスク
    発行会社の経営・財務状況の変化、または発行会社が民事再生手続きを取ることになったり、破産等に陥った場合、投資元本を大幅に下回ったり、全額を失うことがあります。
  3. その他
    不動産等の法制度(税制、建築規制等)の将来的な変更によっては、本商品や組入れた不動産の価格が影響を受ける可能性があります。

投資信託

  1. 価格変動リスク
    投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等による基準価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
  2. 為替リスク
    外貨建て外国投資信託は、為替相場の変動により、分配金、償還時及び中途換金時の円貨での受取額は変動し、損失が生じるおそれがあります。
  3. その他
    投資信託には、上記のほか流動性リスク、有価証券先物等に伴うリスク、解約によるファンド資金流出に伴う基準価格変動リスク等があります。その他のリスク・留意点等の詳細につきましては『目論見書(含む補完書面)』等をご覧ください。
    ◎投資信託は、個別の投資信託ごとにご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なりますので、投資信託の投資に際しましては、必ず『目論見書(含む補完書面)』等をよくお読みいただき、十分ご理解なさった上で、投資の最終決定はお客様ご自身でご判断ください。